ジェネリック薬について

ジェネリック医薬品の取り扱いも行っております

ジェネリック医薬品とは

ジェネリック医薬品は、「後発医薬品」とも呼ばれているものです。

医療用薬品には、「先発医薬品」と「後発医薬品（ジェネリック医薬品）」があります。

日本では製薬会社の利益を守るために、「最初に発売される医薬品は、一定期間（5年～10年程度）は、それを販売した製薬会社がその販売を独占できる」という決まりがあります。逆にいえば、その期間を過ぎれば、同じ成分の薬品をほかの製薬会社も販売できるようになるのです。

医薬品の開発には多額の費用がかかりますが、先発医薬品の後を追うことになるジェネリック医薬品はその開発費用を抑制できます。そのため、ジェネリック医薬品は先発医薬品に比べて、販売価格が安くなります。

ジェネリック医薬品の安全性

ジェネリック医薬品も、先発医薬品同様、国の定めた薬機法を遵守して作られています。また、品質再評価（品質を担保するために行われる再評価システム）による管理も受けるため、その品質は確かなものです。

ジェネリック医薬品に関するよくあるご質問

ジェネリック医薬品の効き目や安全性は、先発医薬品と同じですか?

ジェネリック医薬品は、先発医薬品と同等の試験を行いリリースされるものであるため、その効き目や安全性は先発医薬品とほとんど変わりありません。多くの人が使ってきた先発医薬品の特許満了を待って使われるようになるのが「ジェネリック医薬品」ですから、「ジェネリック医薬品だから効果が低い」「ジェネリック医薬品だから信頼が置けない」ということはありません。

ジェネリック医薬品に変更すれば、お薬代が必ず安くなりますか?

ジェネリック医薬品は、先発医薬品に比べて開発費用が安く抑えられます。そのため、これを選ぶと、基本的には先発医薬品を選んだときよりも薬代は安く済みます。

しかし薬によっては、先発医薬品との差がほとんど見られないこともあります。

ジェネリック医薬品への変更が不可となるケースはありますか？

医師による許可がない場合は、ジェネリック医薬品への変更はできません。これは、処方箋の右下の「署名又は記名・押印」欄に、医師の署名があるかどうかで判断できます。

また、薬の種類によっては、ジェネリック医薬品が使えなかったり、そもそもジェネリック医薬品が存在しなかったりすることもあります。

〜2024年10月から「先発医薬品」の選定療養制度が始まりました〜

2024年10月より、厚生労働省の制度改正に伴い、医療費の抑制とジェネリック医薬品（後発医薬品）の使用促進を目的として、「選定療養」の仕組みが導入されました。

1. 制度の概要

これまでと同じように「先発医薬品（長期収載品）」を希望される場合、通常の窓口負担（1〜3割）に加えて、先発医薬品とジェネリック医薬品の価格差の4分の1相当を、特別の料金としてご負担いただくことになります。

2. 対象となるお薬

発売から年数が経過し、すでにジェネリック医薬品が普及している先発医薬品（長期収載品）。
ジェネリック医薬品の価格（最高価格）よりも高い先発医薬品。

3. 追加負担金が発生する場合

以下のようなケースでは、追加の費用が発生します。

患者様のご希望により、先発医薬品を処方・調剤した場合。

【注意】

この追加負担分（選定療養費）には健康保険が適用されないため、公費負担医療制度（子ども医療費助成など）をご利用の方も、お支払いが必要になります。
また、この費用には別途消費税がかかります。

4. 追加負担が発生しない場合

以下のような場合は、これまで通り（追加負担なし）となります。

医師が「医療上の必要性がある」と判断し、先発医薬品を指定した場合。
薬局にジェネリック医薬品の在庫がなく、やむを得ず先発医薬品を提供する場合。